「太陽光発電海外市場レポート2018年版 ~海外主要市場と新興市場~」を発行しました。

2017年の世界の太陽光発電システム市場規模は98GWとなり、引き続き中国、米国、インド及び日本が市場を牽引しました。2018年は、中国政府の市場抑制策に起因する中国市場の一時的な縮小や、インドにおける貿易摩擦の影響から前年比でマイナス成長となる可能性があり、弊社は2018年の世界の太陽光発電システム導入量は84~104GWになると予測しております。しかし、中東、中南米、アフリカ及び一部のASEAN諸国での新興市場の発展により、世界市場は再び成長を取り戻すと見ています。

本レポートは、各国政府や関係機関による提供情報、最近の国際会議・展示会での報告や論文を中心に、海外の主要国と新興国の太陽光発電システム市場の現状と見通しをまとめたものです。太陽光発電システムの市場規模、市場普及施策、プロジェクトの状況、将来展望等を網羅しております。また、太陽電池製品をめぐる国際貿易摩擦についての解説も加えており、太陽光発電事業の海外展開に参考となる情報を提供しています。

導入推移と見通し

パリ協定の発効により、再生可能エネルギーの導入は世界の流れになり、100ヶ国以上の国が自主的に提出した削減目標(INDC)において再生可能エネルギーに関する目標を設定しています。2016年11月にモロッコ・マラケシュで開催された第22回国連気候変動枠組条約締約国会議(COP22)では、48ヶ国が2030~2050年に100%再生可能エネルギーの実現を表明しており、太陽光発電は、経済的な選択肢として存在感が増している状況です。将来の太陽光発電の市場は、既存電力の代替がドライバーであった先進国から、太陽光発電が安価な電源として貢献できる新興国及び途上国に移っていくと考えられます。中東や中南米では太陽光発電所の入札において3米セント/kWhを下回る電力取引価格(PPA)も報告されています。導入コストの低下により、大規模太陽光発電所の入札による導入計画がASEAN諸国、アフリカ及び中東など世界各地で発表されるようになりました。一方、屋根設置をはじめとした分散型太陽光発電は、先進諸国での導入が中心となっています。蓄電池との組み合わせや第三者所有(TPO)モデルなどの新たな導入形態への関心も高まっています。
本レポートに関する詳細は弊社ウェブサイトhttp://www.rts-pv.com/report/にてご覧頂けます。

【本書の特徴】
・世界全体、各国の導入量推移と2022年までの導入見通しを紹介
・各国の太陽光発電システム普及施策の概要を紹介
・各国の太陽光発電プロジェクト開発動向を紹介
・太陽電池を巡る貿易摩擦について解説

【本書の概要】
太陽光発電海外市場レポート 2018年版~海外主要市場と新興市場~
・発行:(株)資源総合システム
・発行日:2018年9月21日
・ページ数:約370ページ
・価格:一般価格:90,000円、会員価格:78,000円(いずれも消費税別・送料込)

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