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株式会社 資源総合システム

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太陽光発電コンサルタントのパイオニアとして、時代の半歩先を照らす

資源総合システムは1983年の設立から35年以上にわたり、太陽光発電の技術開発・普及・事業化の各段階に対する支援業務に取り組んでまいりました。太陽光発電産業の発展及び基幹エネルギー化の実現を理念に掲げ、お客様の事業の支援を通して太陽光発電システムの普及に貢献することをミッションとしています。

日米欧が先導した技術開発と普及施策により離陸した太陽光発電市場は、今日ますます拡大を続けています。技術開発の進展と量産体制の確立により生産コストと発電コストの低減が実現した結果、太陽光発電市場は、欧州・米国・中国・インドに加え、東南アジアや中近東などの新興国へと拡大し、新たな成長段階を迎えています。
これまで、いわば政策的な普及支援で成り立っていた太陽光発電は、市場原理で動く時代へと移りつつあります。多くの国や地域で誰もが身近に使えるエネルギーとして自由に使える時代が始まっています。新しい価値を生み出す太陽光エネルギーは、「新」エネルギーから「真」エネルギーとして、次代を担う存在となっていくでしょう。

同時に太陽光発電産業はグローバルな競争環境に晒され、特に太陽電池等の単体機器製造で日本企業は苦戦を余儀なくされています。これからは、市場の要請を先読みし、利用環境に適合した製品・システム・サービスの提供、発電システムの管理・運用の高度化、災害に強く信頼性の高い電力システム構築などに経営資源を動員することが求められます。
太陽光発電は様々な利用形態を伴ってその領域を広げていきます。大規模発電所として従来の電力系統への電力供給を行う一方で、規模に依存せず経済的に使える分散型電源として、例えば「太陽光と建物」「太陽光と自動車」「太陽光と農業」など、地域で活用される電源としての存在感を増していきます。このような新たな利用形態に対応したビジネスの確立が急務と言えます。

国内に目を向けると、再生可能エネルギー発電は将来の主力電源として位置付けられ、中でも太陽光発電の導入・利用は急速に進み、2030年のエネルギー・ミックスで想定された太陽光発電導入量64GWは10年前倒しで達成される勢いです。私たちはシンクタンクとしての機能も有しており、次の目標として「2030年に150GW導入」を提言し、実現に向けての行動計画も提言いたしました。これには産業界より多数賛同をいただいております。
私たちには、長年にわたり太陽光発電分野に特化して培ってきた、重層な経験や知見があります。その実績やノウハウを武器として、今後もより効果的な情報発信や提言を行うとともに、お客様のビジネス展開を全社一丸でサポートし、成果を生み出すためのコンサルティングをはじめとしたサービス提供を続けてまいります。そして、太陽光発電産業のさらなる発展・成長を支援することで、世界が持続可能な明日に向かう一助となるよう全力を尽くす所存です。

代表取締役
Ikki Osamu
一木 修

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