世界の太陽光発電市場は、気候変動対策としての脱炭素社会実現に加え、エネルギー情勢変化によるエネルギーセキュリティへの対応も進み、各国政府主導の普及インセンティブ、入札やPPAによる市場原理の導入、発電コスト低下により、成長を加速しています。2024年は世界的なエネルギー転換への取り組みの加速と太陽電池製品の値下がりによって、世界における太陽光発電システムの年間導入量は前年比32%増の602 GWへと増加しました。累積導入量では1TWに到達した2022年からわずか2年で2TWを突破し、太陽光発電は「2020年代の新設電源の“キング（王）” 」の名にふさわしく力強い導入拡大を続けています。太陽電池の年間生産量も前年比で約20%増加し、750 GWを超えました。世界の太陽光発電産業の事業環境は、年間市場TW時代を見据えたビジネス展開と技術開発がより一層活発化する大転換期に突入しています。
*DC ベースの設置容量
図 1 世界における地域別太陽光発電システム年間導入量推移および累積導入量（2024年）
出典：㈱資源総合システム調べ
日本においても、「2050年カーボンニュートラル」という目標に向けて、「グリーントランスフォーメーション（GX）実現」のための具体的な取組が官民で開始されています。2024年度には、2040年の電源構成を視野に入れた「第7次エネルギー基本計画」が策定され、「地球温暖化対策計画」も改定されました。経済産業省では、ペロブスカイトやタンデム型太陽電池を対象とした「次世代太陽電池戦略」の策定により、太陽電池の国内サプライチェーン構築に向けた取り組みも進めています。国だけでなく、自治体においても脱炭素化に向けた方策として、太陽光発電導入促進への各種対策が活発化しています。
太陽光発電の事業環境も多様化しています。新たなビジネスモデルとして始まった、太陽光発電によるコーポレートPPA（電力購入契約）は国内外で拡大しています。自家消費ベースの需給一体型建物市場や売電をベースとする発電事業市場に加え、農地、水上、駐車場等の用地を複合的に利用する設置形態、建材一体型太陽光発電（BIPV）、軽量太陽電池により設置可能になる建物・施設などの新市場が形成されていきます。さらに日本ではFITから蓄電池を活用したFIPへの移行など、蓄電システムとの融合により太陽光発電による電力をより効率的に活用するための新たなビジネスモデルも生まれるなど、太陽光発電は今後もその活躍の幅を大きく拡げていきます。
本調査レポート『太陽光発電マーケット2025 ～市場レビュー・ビジネスモデル・将来見通し～』は、世界及び日本の太陽光発電市場及び産業を多角的かつ多面的に整理・分析した総合調査レポートです。太陽光発電に関する市場・産業・技術・ビジネス展開の最新動向について定点観測的な調査・分析を行うとともに、今後の市場及び産業展望をまとめました。本調査レポートが御関係の皆様はじめ各方面で十分に吟味され、太陽光発電システム関連事業における今後のマーケット開拓や事業構築・戦略立案、各種開発推進等に活用され、世界の太陽光発電関連ビジネスの持続的な発展に貢献できれば幸いです。
【本書の概要】「太陽光発電マーケット2025 ～市場レビュー・ビジネスモデル・将来見通し～」
・発行：株式会社資源総合システム
・発行日：2025年9月17日
・ページ情報：本編 約350ページ および付録
・媒体：PDF（ダウンロード形式）（冊子も追加注文できます）
・価格：会員価格 100,000円（消費税別）【「太陽光発電情報」または「PV発電事業最前線」ご購読企業）】
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