株式会社資源総合システムは、「日本市場における2030/2050年に向けた太陽光発電導入量予測（2020～21年版）」の英文版を発刊いたしました。

新型コロナ禍を乗り越え、再生可能エネルギーの主力電源化へ邁進する、日本の太陽光発電システム市場の2030年度および2050年度までの導入量を予測しました。2030年度までの社会的背景やシステムの国際価格並みのコストダウン等を考慮した年間および累積導入量の予測を行うと共に、弊社が従来提唱してきた「2030年度・150GW導入」を超える市場への具体的な道筋を示しています。さらに、2050年度までの導入の絵姿も提示することで、将来に向けた計画策定のヒントになるよう配慮しました。従来のFIT制度による導入傾向を分析したほか、第三者所有モデルや電力購入契約（PPA）等のビジネスモデル、卒FIT対応を契機とした蓄電システムや電気自動車の普及、建材一体型等の新型応用も反映し、ポストFIT市場予測や住宅用／産業用蓄電システム市場予測も盛り込んでいます。

導入量予測は、政策や規制緩和が現在の延長線上で進んだ場合の「現状成長ケース」、および意欲的な政策が打ち出され、太陽光発電および周辺技術の開発が加速化される場合の「導入・技術開発加速ケース」に分けて分析を行っています。その結果「現状成長ケース」では2030年度は年間7.9GW市場、累積導入量133GW（DCベース、以下同様）、「導入・技術開発加速ケース」では年間12.9GW市場、累積導入量165GWに到達すると試算されました。エネルギー・ミックスにおける2030年の太陽光発電の導入目標（64GW）は既に到達しており、これにプラス100GW上乗せした市場が今後形成され、基幹エネルギーの旗手として電力需要の15%を担える見込みです。2050年度に向けては、太陽光発電システムの除却（リユース、リサイクル、廃棄など）量を考慮した分析も行っています。

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